TVC 東京ビデオセンター

株式会社東京ビデオセンター | 1970年創立のテレビ番組・映像制作会社

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採用情報

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VISION

方針

ABOUT > VISION

映像新時代！

東京ビデオセンターを支えるのは、
一人ひとりが夢見る力です。

いったい何のために創るのか。
ある者は、「あのスターとともに仕事をしたい」と憧れ、
ある者は、「震えるような感動を多くの人に伝えたい」と語り、
ある者は、「今日より明日の世界を、少しでも良くしたい」と願う。
一人の力では叶わないことも、ここで仲間とともに取り組めば成し遂げられます。
そんな組織は、開かれたものでなければなりません。
年齢や部署の壁を取り払い、自由闊達に意見をぶつけ合える場。
私たちは、そんな風通しの良い会社を目指しています。

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SECTION

組織図

株式会社東京ビデオセンター 組織図（2026年版）
HISTORY

会社沿革

1970/7/7
1970/7/7

TBS系の番組制作会社として東京・港区に設立。
生情報番組やドラマなどの番組制作に参加。

1980
1980

新たにスポーツ番組制作部門を設ける。

1990
1990

TBS以外の民放各局やNHKの番組制作を開始。
国際エミー賞を始め、国内外の番組コンクールで多数受賞。

2000
2000

TVC制作映画が北米最大のドキュメンタリー映画祭『Hot Docs』で公式招待上映。
国際共同制作や劇場上映などTV以外にも発信の場を広げる。

2024
2024

本社を東京・千代田区に移転。
ネット配信や企業との連携による映像コンテンツの展開を開始。

1970/7/7
1970/7/7

TBS系の番組制作会社として東京・港区に設立。
生情報番組やドラマなどの番組制作に参加。

1980
1980

新たにスポーツ番組制作部門を設ける。

1990
1990

TBS以外の民放各局やNHKの番組制作を開始。
国際エミー賞を始め、国内外の番組コンクールで多数受賞。

2000
2000

TVC制作映画が北米最大のドキュメンタリー映画祭『Hot Docs』で公式招待上映。
国際共同制作や劇場上映などTV以外にも発信の場を広げる。

2024
2024

本社を東京・千代田区に移転。
ネット配信や企業との連携による映像コンテンツの展開を開始。

代表取締役社長 田嶋 敦

ATSUSHI
TAJIMA

Producer

代表取締役社長 田嶋 敦

登竜門

その先の滝を登りきると
鯉が龍になるという場所がある
登龍門だ
冷たい急流が流れている　春先の雪解け水
その中をのぼってゆく
何度も流され　体も傷つき　それでものぼってゆく
・・・・・・
10年の歳月が過ぎた
やがてひれは爪が生え鋭く尖ってゆく
鱗は固くなり強固になってゆく
顔は険しくなり怒りに満ちてくる
登龍門は神話ではない
きわめて科学である
鯉は龍になる

1982年4月

株式会社東京ビデオセンター入社

2002年6月

取締役 就任

2012年4月

代表取締役社長 就任

＜プロデュース作品　主な受賞歴＞

1999
国際エミー賞・ATP 賞 グランプリ

課外授業ようこそ先輩「貫戸朋子」

2000
ATP 賞 ドキュメンタリー部門 優秀賞

世界わが心の旅「ちばてつや」

2003
ATP 賞 グランプリ・ギャラクシー奨励賞

ハイビジョンスペシャル「麦客〜中国・激突する鉄と鎌」

2008
日本賞 グランプリ・外務大臣賞

課外授業ようこそ先輩 「福島智」

2017
カナディアン国際ドキュメンタリー映画祭正式招待

LIVING THE GAME( 邦題 : 格闘ゲームに生きる )

2020
Spotlight Documentary film Awards

ダンシングホームレス

代表取締役副社長　佐野 岳士

TAKESHI
SANO

Director

代表取締役副社長 佐野 岳士

徹底的に遊びまくった学生時代。
まさか映像制作の仕事につくなんて夢にも思っていませんでした。
最初に担当した番組はとても地味な番組、それでも楽しくて仕方がありませんでした。
この仕事に貴重な体験が詰まっていたからでしょう。

何かが起きている現場を直に見られる。
めったに会えない人に会える。
出会った人たちが挫折したり、成長したり、閉ざしていた心を開いたり、さまざまに変化してゆく場面に立ち会えることもありました。
妄想が現実となる驚きや、考えもしなかった事が目の前で起きる興奮…。
そうした映像をつないでいくと、さらに意図していなかったような意味が見つかり、音楽の力が新たな世界を生みだしてくれる。
そして何より、自分自身がたくさんのものを得て、変わってゆく…。

そんなことを発見する喜び。
わくわくする体験がこの世界には待っています。

1982年4月

株式会社東京ビデオセンター入社

2006年6月

取締役 就任

2012年6月

代表取締役副社長 就任

＜演出・プロデュース作品　主な受賞歴＞

1994
ATP賞ノンフィクション部門 優秀賞

「追跡」～三つ子ちゃん誕生物語～　

1998
放送文化基金賞 テレビエンターテイメント番組

課外授業ようこそ先輩「走ってころんでまた走れ！ 増田 明美」

1999
ギャラクシー選奨

課外授業ようこそ先輩「微生物は超能力者だ！ 小泉 武雄」

ギャラクシー奨励賞／文化庁芸術祭参加

ドキュメンタリー人間劇場「生きるために 末期がん告知の実践」

2000
ATP賞ドキュメンタリー部門 優秀賞

世界わが心の旅「ありがとう屋根裏の日々　ちばてつや」

2003
ATP賞グランプリ／ギャラクシー奨励賞

ハイビジョンスペシャル「麦客～中国・激突する鉄と鎌」

2006
民間放送連盟賞 テレビ教養番組部門 優秀賞

人体再生ロマンスペシャルⅡ もう一度抱きしめたい‼

2009
ニューヨークフェスティバル アート番組部門 金賞

名門に生まれるということ ～市川海老蔵・宿命と苦悩の物語～

2020
EBS国際ドキュメンタリー祭（EIDF韓国）観客賞

Daughter of the Light（邦題：光の子・国際共同制作／中国）

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PROFILE

会社概要

社名

株式会社東京ビデオセンター

所在地

〒102-0072
東京都千代田区飯田橋2-17-9 シティタワー九段下2Ｆ
TEL：03-6261-7500（代）
FAX：03-6261-7725

設立

1970年7月7日

資本金

3,800万円

代表者

田嶋　敦

役員

代表取締役社長　　　田嶋　敦
代表取締役副社長　　佐野　岳士
取締役　　　　　　　村上　恵美子
取締役　　　　　　　渡邉　貴弘
取締役　　　　　　　桑田　泰行

取締役　　　　　　　新妻　浩
取締役　　　　　　　柳澤　恵輔
取締役　　　　　　　永山　貴也
監査役　　　　　　　土屋　忠之

顧問

弁護士　Field-R法律事務所　髙田　伸一
社会保険労務士　アトラス総合事務所　山田　智絵

従業員数

139名（2025年4月）

事業内容

テレビ番組の企画・制作
番組制作スタッフの派遣　派遣許可番号(般 13-040090)

※マージン率等の情報はこちらをご覧ください

映画/配信映像の企画・制作

取引銀行

みずほ銀行　　赤坂支店
三井住友銀行　赤坂支店
りそな銀行　　赤坂支店

主要取引先

NHK
NHK エンタープライズ
NHK エデュケーショナル
NHK グローバルメディアサービス
TBS テレビ
BS-TBS
TBS スパークル
フジテレビジョン

テレビ朝日
BS 日本
DAZN Japan Investment
ジェイ・スポーツ
WOWOW
三重テレビ放送
ビデオプロモーション 他

交通アクセス

九段下駅/東京メトロ半蔵門線 徒歩5分
水道橋駅・飯田橋駅/JR総武線 徒歩５分

CONTACT

お問い合わせ

制作番組・制作依頼　その他弊社に関するお問い合わせ
採用に関するお問い合わせ

派遣法に基づく情報公開(派遣法第23条第5項)

派遣労働者の数
19人(2025年4月現在)
派遣先の数
5社
マージン率
28.2%(2024年4月～2025年3月の平均値(給与には手当・賞与含む))
教育訓練に関する事項
新規採用者に対して「番組制作に関する訓練」を OJTにて実施
定期的に「コンプライアンス研修」「個人情報保護研修」等を実施(費用負担なし)
労働者派遣に関する料金の平均額
月額 580,149円(2024年4月　1人当たり平均(税別))
派遣労働者の賃金の平均額
月額 359,958円(2024年4月 月例給　１人当たり平均(賞与・臨時手当含まず))
その他
法定福利費　：健康保険料、厚生年金保険料、雇用保険料、労災保険料の会社負担分
その他の経費：営業,管理 ,採用等 事業運営にあたる労働者の人件費　事務所維持費等
margin_2025
待遇の決定方法等
労働者派遣法第 30条の4 第1項の規定に基づき締結した労使協定による。
協定は派遣先で放送番組のプロデューサー・ディレクター又はアシスタントディレクターの業務に従事する従業員に適用する。
協定の有効期間2026 年3月31日まで。
全員が専門性の高い番組制作部門に従事する長期間派遣です。

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お知らせ

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次世代育成支援対策推進法に基づく「一般事業主行動計画」

〈株式会社　東京ビデオセンター行動計画　第三期〉

令和2年3月10日

社員が仕事と生活のバランスをよりよく保ち、能力が発揮できるよう、雇用環境を改善・整備するために行動計画を策定する。

計画期間
2024年3月1日～2027年3月31日
目標①　年次有給休暇の取得推進
・2024年3月～ 令和5年度における有給休暇取得率の状況把握、課題確認。
・2024年5月～　管理職への通達、再指導。各部運営方法に基づき、全従業員が60％以上の取得を目指す。
・2025年5月～　各部運営方法に基づき、全従業員が８0％以上の取得を目指す。
目標②　男性社員の育児目的休暇の取得推進と環境作り
・2024年4月～ 　管理職の意識改革指導、促進。過去の育児目的休暇取得者からの情報提供。
・2025年4月～　 対象男性社員への働きかけ。人員配置の見直し。管理職・対象者へ、給付金制度、社会保険料免除などの情報提供を行い、取得意欲を促す。
目標③　在宅勤務・テレワークの推進。よりスムーズな運営可能な環境作り
・2024年4月～　 在宅勤務・テレワークの現状把握。必要な備品、機器、費用等の確認。課題の検討。
・2025年4月～ 　スムーズな運営の実施。
目標④　子の看護休暇制度の拡充
・2024年4月～　 現状調査、社員の要望等把握。子の対象年齢の拡大、育児・介護休業法の規定を上回る日数の付与検討。 ・2025年4月～　 制度拡充の実施。

女性活躍推進法に基づく「一般事業主行動計画」

〈株式会社東京ビデオセンター行動計画〉

令和7年4月1日

女性が活躍できる労働環境の整備を行うため、次のように行動計画を策定する。

●計画期間　2025年4月1日〜2028年3月31日

計画期間
2025年4月1日〜2028年3月31日
目標①　女性従業員の離職率を下げ、平均継続勤務年数の男女比を70％以上にする
・2025年4月1日〜　職場と家庭の両方において男女がともに貢献できる職場風土づくりに向けた意識啓発を継続的に行う。
・2025年4月1日～　これまで以上に、短期間勤務制度・在宅勤務・テレワーク等による柔軟な働き方がしやすい環境づくりに取組む。
目標②　管理職（課長職以上）に占める女性の割合を２０％以上にする
・2025年4月1日～ 　女性労働者の積極的・公正な育成評価に向けた上司へのヒアリングを継続的に実施する。
・2025年4月1日～ 　若手に対する多様なロールモデル・多様なキャリアパス事例の紹介やロールモデルとなる女性管理職との女性労働者との交流機会等によるマッチングを実施する。
目標③　育児をしながら働く女性社員の割合を増やす
・2025年4月1日～ 　男女問わず、育児をしながら働く社員の相談窓口を設置する。
・2025年4月1日～ 　育児をしながら働く社員の情報を社内に発信し、若い世代が仕事と育児の両立について知ることで、将来像をイメージできるようにする。
・2026年4月1日〜　 病児病後児保育料、延長保育料などの経済的負担を減らすべく助成制度を構築する。

ハラスメントのない職場のために

東京ビデオセンターはいかなるハラスメント行為も許しません。
ハラスメント解決のために、相談窓口を設け、迅速で的確な解決を目指しています。

１）相談窓口の対応
相談窓口がハラスメント相談を受け付けた場合は、相談者の了解を得た上で、行為者・周辺関係者のヒアリング等の調査を行います。
必要に応じて外部専門家に相談しながら必要かつ適切な対応を実施します。
相談窓口は、当社の社員だけではなく、派遣労働者、利害関係のある他企業の役職員、個人事業主および取材対象者ならびに就職活動中の学生等の求職者を含む利害関係者の方も相談できます。
２）ハラスメント防止対策委員会の設置及び対策の実施
定期的にハラスメント防止対策委員会を開催し、ハラスメント防止に必要な対策を検討の上実施します。
ハラスメント防止のため、社内外の講師を招き勉強会・研修を実施しています。

セキュリティ対策自己宣言

東京ビデオセンターは、独立行政法人情報処理推進機構(IPA)が主催する、セキュリティ対策自己宣言「SECURITY ACTION」制度において、二つ星を宣言致しました。
安全・安心なIT社会を実現するために、情報セキュリティ対策に取り組んでまいります。

IPA(独立行政法人　情報処理推進機構)

SECURITY ACTION　セキュリティ対策自己宣言

プライバシーポリシー

株式会社東京ビデオセンター(以下当社)では、事業活動を進める上でご提供いただいた情報の適切な管理、保護を最重要 事項と捉え、関連法令等を遵守するとともに、以下のとおり、個⼈情報の適正かつ安全な管理に努めます。

関係法令。ガイドライン等の遵守
当社は、個⼈情報保護法他の法令及び個⼈情報の保護に関する法律についてのガイドラインを遵守して、個⼈情報の適正な取り扱いを⾏います。
個⼈情報の収集
当社は、個⼈情報を収集するにあたっては、その利⽤⽬的を明⽰し、適法かつ公正な⼿段によって収集いたします。
個⼈情報の利⽤
当社が収集した個⼈情報は、当社の業務上必要な範囲で、適正に利⽤させていただきます。
第三者への情報提供
当社は、情報提供者の同意がある場合、法令等に基づき要請された場合、また⼈の⽣命・財産の保護の必要がある場合を 除き、取得した個⼈情報を第三者に提供いたしません。
個⼈情報の開⽰、訂正、利⽤停⽌の対応
当社が保有する個⼈情報の開⽰、訂正、追加、及び利⽤停⽌を本⼈から要請依頼された場合には、本⼈確認を⾏った上で、法令等に従い、誠実に対応いたします。
個⼈情報に関する問い合わせ
TEL 03-6261-7500
Mail jinji＠tvc-net.com

当社は、以上の⽅針を⾒直し、改定することがあります。